つい２週間前に投稿したトピックス『なるほど、そう言う繋がり』の続きです。
LINE、ヤフー、Zホールディングス、Zエンターテインメント、Zデータの合計5社が10/1付けで合併し『LINE ヤフー株式会社』になるそうです。（英文名はLY Corporation）

最近のYahooニュースには、中央日報、朝鮮日報、ハンギョレ新聞など隣国メディアの掲載比率が少し多くなった気がして、日本しか知らない編集者としては若干馴染みにくさを感じていました。
先日もYahoo天気で「大田の天気」と表示された物を勝手に「東京都大田区」と解釈してしまったのですが、実は韓国の大田（テジョン）の天気予報だったとわかり驚きました。

あるセグメントにおける国際化が進んだと解釈すれば良いのだと思いますが、PayPayとLINE Pay の今後の棲み分けが気になる所です。

参照先：ImpressWATCH

2018年のロイター通信の記事によれば、日本円は世界の五大貨幣（米ドル、ユーロ、人民元、日本円、英ポンド）に位置付けられており、その中でも日本紙幣の清潔さは断凸、つまり現代日本の紙幣の清潔さは世界一との事です。未就学児の頃から「食事前に」「遊んで帰って来たら」手洗いするのは当たり前と育てられ、可能であればほぼ毎日入浴したがる日本人ですから当然と言えば当然の結果なのですが・・・

一方、香港城市大学（日本名：香港市立大学、世界大学ランキング2023で99位、ちなみに東京大学39位、京都大学68位）からは、中国人民元の紙幣1枚には平均で細菌17.8万個が付着しており、5角、1元、1角の紙幣一枚ごとの細菌付着数は1800万個に達し、アジア7カ国（地域）の中では人民元が最も細菌数が多いと発表されている様です。

この様な背景もあり、伝染病などの蔓延を恐れる中国ではデジタルマネーを急速且つ真剣に普及させざるを得なかった気がします。反面、日本では国内貨幣に対しそれ程の逼迫感は無くデジタルマネー普及の必要性に迫られていなかったのかも知れません。

日本でも戦後復興途上の昭和中期の高度成長期においても「お金を触った後には手を洗いなさい」と子供達が注意される姿が当たり前にあった気がします。
1961年（昭和36年）に、日本医科大学より『銀行員の手指の細菌汚染について』との論文が発表されてますが、札束の勘定を終えた昼食前には生菌22万個が記録され、そこそこ高いものの前述の細菌付着数よりかなり低い数値に収まっています。
第一回東京五輪ピックの3年以上前、全国の水洗トイレ普及率が5%未満の時代にその様な研究調査が行われ、かなり良好な結果に驚くと同時に現在イグノーベル賞17年連続受賞中である日本人の原点を垣間見た気がします。

最近日本人でも国内旅行に行きトコジラミ（南京虫：トコジラミの誕生が南京だったと言う事では無い様で、南京豆や南京玉簾に見られる様に南京が交易の中心だった事から名付けられた様です）を移される等、高度経済成長期以降の日本では暫く耳にしていなかった事が復活してしまったり、神社参拝前に簡単な禊ぎをする為の手水舎（てみずや）の手水鉢（ちょうずばち）を洗面器代わりに顔や首まで洗ってしまう観光客も出現、
神前に伺う前に不浄な身を清めるとの点から言えば絶対に間違っているとは言えない気もしますが、お清めの水と思い込み口を濯いでいる他の参拝客からすればチョトネ～。

手水舎の件は、丁寧に教える事を怠らなければ直せるであろう余所の国から来訪された方の作法間違えであり一概に批判出来ないかも知れません。残念な事に最近の日本においては、多分教えても同じ事を繰り返してしまうであろう質その物が問われる連中の存在が次から次へと明らかになり、一日本人としてとても心配です。

引用先：ロイター通信の2018年記事、日本医科大学1961年論文『銀行員の手指の細菌感染』

2023年8月30日、ヤフーの検索関連データをNAVER（元は韓国のインターネットゲーム開発会社で現在はインターネット検索が中心の模様）へ提供した事に対し、総務省が行政指導を行ったとの事です。
ちなみにLINEは2013年に日本法人として登記されたLINE株式会社が開発したとの情報がありますが、韓国のNAVERがその数年前に開発していた曖昧な記憶もあります。現在は日本にもネイバージャパン株式会社と言う法人が登記されています。

ポ－タルサイトYahooJapanは、ヤフー株式会社とソフトバンクの子会社であるZホールディングス株式会社により運営されている様ですが、Zホールディングスの役員の多くはLINE株式会社と兼任されている方が多い様です。最近は多国籍企業が多く、またwikipediaでLINEを検索すると国内でも名を馳せるIT企業やゲームメーカーが出現しもう訳がわかりません。
興味のある方はそれぞれの公式サイトの役員ページを開いて見ると「成程、そう言う繋がりがあったの」と気付く点があるかも知れません。（以上、調査機関の情報とは異なりますのであくまで参考としてお読み下さい）

参照先：ImpressWATCH、Wikipedia等